2012年1月31日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の12月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年12月29日
各種申請手続きを現状の運用に合わせ変更いたしました。また、Q&Aを追加いたしました。
2011年12月19日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の11月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年11月29日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の10月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年11月11日
『治験等依頼者の方へ』の各種申請手続きに『モニタリング、監査の 申し込み手続きについて』を追記しました。
2011年11月8日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の【委員会名簿】を更新しました。
2011年11月7日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の9月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年10月6日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の7月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年9月26日
平成23（2011）年度の12月IRBは臨時開催いたします（ただし、新規案件のみ）。
伴いまして、日程、申請締め切り日を更新いたしました。
2011年8月31日
使用成績調査の申請様式を治験と同様に統一書式へ変更いたしました。
伴いまして、下記の[１] [２]の対応を実施いたしました。
なお、当面は旧様式を用いていただいても差し支えございません。
また、申請手続きについても運用の記載内容を変更いたしましたので、［２］のご確認をお願いいたします。
[1] 規定・様式・検査基準値の「様式一覧」の その他の受託研究（製造販売後調査等）の様式を全て統一書式へ変更いたしました。
[2] 各種申請手続き の 治験・製造販売後臨床試験の 「流れ」、「提出書類」、「ファイリング」のページを統合し、様式も変更いたしました。
2011年8月5日
[1] 新規申請時の手続きについての欄 新規申請時の提出書類の提出部数を減らしましした。
[2] 各種申請手続き の 治験・製造販売後臨床試験の「流れ」、「提出書類」、「ファイリング」のページを統合いたしました（[1]以外の内容の変更は無し）。
[3] 規程・様式・検査基準値 の Q&Aを追記しました。
[4] 治験体制 と Q&A のページを統合しました（[3]以外の内容の変更は無し）。
2011年7月29日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の6月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年6月13日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の5月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年6月13日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の4月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年5月26日
各種申請手続き の 治験・製造販売後臨床試験 の ２）新規申請時の提出書類 を差し替えました。（「依頼者負担の同種同効薬一覧」と「併用禁止薬一覧」の受託研究審査委員会資料の資料部数を１８部から０部へ変更）
また、「契約内容変更に関する覚書」の記載整備を行いました。（治験実施計画書の作成日の欄を削除）
2011年5月9日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の3月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年4月11日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の【委員会名簿】を掲載しました。
2011年4月5日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の2月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年3月18日
『治験等依頼者の方へ』の平成23（2011）年度のIRBの日程、申請締め切り日を更新いたしました。
2011年3月18日
『治験等依頼者の方へ』の規程・様式・検査基準値のQ&Aに電子カルテに関する内容を追記しました。
2011年2月28日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の1月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年2月9日
『患者様へ』の受託研究（治験等）審査委員会の11月開催の【会議の記録の概要】を掲載しました。
2011年2月7日
治験管理室は１階外来部門より西館４階病棟のスタッフステーションへ移転いたしました。
詳細は案内図をご覧ください。
2011年2月3日
『治験等依頼者の方へ』の規程・様式・検査基準値の「様式の記載について」の項目を削除し、「Q&A・体制について」を追加しました。「Q&A」は当院の治験手順の補足説明等を、「治験体制」には院内の治験体制等を記載しております。
2011年1月8日
『治験等依頼者の方へ』の各種申請手続きの「治験・製造販売後臨床試験」及び、「その他の受託研究（製造 販売後調査等）」の【算出基準A】〜【算出基準Ｆ】を更新しました。 なお、合計金額等の記載方法の変更であり、本質的な内容の変更は実施しておりません。
